Macユーザーもサイバー犯罪と無縁でいられない――Symantecが報告

Webサービスの利用が進むに伴って、MacユーザーもPCユーザーと同じようにセキュリティに気をつけなければならなくなっていると、Symantecは指摘している。（ロイター）

2010年04月21日 09時48分 更新

　2009年にコンピュータユーザーを最も悩ませた問題は偽セキュリティソフトだった。またHDDではなくオンラインへのデータ保存が増えるにつれて、Appleユーザーもサイバー犯罪とは無縁でいられなくなっている――このような報告書を、米Symantecが発表した。

　同社は4月20日に公開した報告書で、スパムやオンライン詐欺などの「悪質な活動」が多い国のランキングで、ブラジルが第3位に上昇したとしている。1位は依然として米国で悪質な活動の19％を占め、2位が中国で8％、3位のブラジルは6％だった。

　2009年に最も話題になったサイバーセキュリティ関連の事件は、昨年4月にニュースになったマルウェア「Conficker」と、12月にGoogleなどの大企業に仕掛けられた高度な攻撃だった。Googleはこの攻撃を今年1月に明らかにした。

　だが、サイバー犯罪で最も多かったのは偽セキュリティソフトだったと、Symantecの副社長ビンセント・ウィーファー氏は語る。この種のソフトは通常、点滅する警告画面を表示し、コンピュータがウイルスに感染したとユーザーに伝える。

　多くの場合、この警告には有料セキュリティソフトへのリンクが付いているが、ユーザーは実際にはセキュリティソフトを手に入れられず、ウイルスやもっと悪質なプログラムに感染させられると同氏は言う。

　「われわれが今日目にしている問題は、ほとんど偽アンチウイルスソフトだ」と同氏は語る。「もうかる商売になっている」

　こうした詐欺の手口が多用されるのは、被害者が合法なソフトを購入していると思って、進んでクレジットカード番号を入力するからだ。犯人は入力されたカード番号を好きに利用できる。

　ウィーファー氏は、Appleユーザーの間で、写真の保管といった作業をオンライン企業のリモートサーバに移行する動きが進んでおり、Mac利用者も上級PCユーザーが以前からやってきたのと同じように、個人情報窃盗を防ぐ対策を取らなければならないと注意を促している。対策としては、クレジットカード番号などのデータが漏れないようにしたり、うまい話に用心することなどが挙げられる。

　「『Macを使っている（から大丈夫）』と考えている人がいる。彼らは確かにMacを使っているが、クラウドの中にいるのだ」と同氏は指摘する。「ほかのユーザーと同じくらい気をつけなければならない」